仮想通貨ビットコイン(BTC)の誕生から現在に至るまでの主な出来事とチャートを照らし合わせ、時系列で分かりやすくご紹介します。
ビットコインの歴史は一度知ってしまうと非常に面白く、どんな角度から見ても興味深い物語が転がっています。今後いくつもビットコインの歴史を題材にした映画が作られていくと思います。
ビットコインを知っている大半の方は、2017年の仮想通貨バブル期以降しか知らないと思います。
どんな出来事をきっかけに暴騰・暴落は起きているのか?
何がきっかけに上昇・下落トレンドが始まっているのか?
この記事をきっかけに、この胡散臭くもドラマティックな、激動のBTCの歴史に触れてみましょう!
事実は小説よりも奇なり。
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2022年 BTCとインフレ経済の後始末
- 2022.1.20世界的にインフレ加速アメリカをはじめ先進国で、1982年以来最も高いインフレ率となり、金融引き締め懸念からビットコイン下落。
- 2022.2.24ロシアがウクライナに侵攻
ロシアがウクライナに侵攻したことで金融市場全体が大きく下落、制裁等による経済不安。 - 2022.4STEPNが流行るNFTを組み合わせたMove to earnのSTEPNが人気に。
- 2022.4.1FTX Japan誕生Liquid を買収しFTX Japanが正式に営業開始。
- 2022.4.28中央アフリカがBTCを法定通貨に
中央アフリカが正式にビットコインを法定通貨に採用することを決定。エルサルバドルに続き二か国目。 - 2022.5.9UST/LUNAショックステーブルコインUSTとLUNAが連動崩壊。下落相場だったこともありBTCも3万$割れ。
- 2022.7.13ACが破産申請有名仮想通貨ヘッジファンドであるThree Arrows capitalがTerraショックに巻き込まれた。
- 2022.7.6スリランカが破産コロナによる観光収入減少、燃料費高騰などによって財政が悪化。スリランカ首相が国の破産を宣言。
- 2022.7.8安倍元総理暗殺
- 2022.7.13Celsiusが破産申請仮想通貨融資企業セルシウス、破産申請。3ACとの連鎖破産だった。
- 2022.7.20テスラがBTC売却teslaがQ2レポートで保有BTCの75%を売却していたことが分かった。
- 2022.10.201ドル=150円を超える日米金利差、日本の規制緩和政策を要因に、一時1ドル=150円を超えた。2011年の円最高値から通貨価値が約半分に目減り。ドル一強。
- 2022.11.8-11FTXが突如の破綻CZとサムの仲違いを発端に、FTTとアラメダ債務超過からFTXが破綻。CZに買収を持ち掛けるが失敗。FTX JPに業務停止命令。様々な憶測から相場も不安定に。
2021年 進撃のビットコイン
- 2021.1.2ビットコイン3万ドル突破心理的節目である3万ドルをビットコインが初めて突破する。
- 2021.1.4ビットコインが米トップニュースにFinancial Times、等米大手メディアがビットコインの価格上昇をトップニュースとして掲載。
- 2021.2.8Tesla社とイーロンマスク氏がBTC購入を公表
世界一位の大富豪イーロンマスク氏、そしてTesla社がビットコイン購入を公表(数か月前から買い集め?)。その直後BTCは43000$を超え史上最高値更新、ダウやS&P500も史上最高値を更新し金融市場全体がバブル。 - 2021.2.11大手金融企業マスターカードが仮想通貨での直接決済対応を発表消費者や店舗、ビジネスがデジタル価値を転送できる選択肢を拡大した。
- 2021.3NFT市場が盛り上がるバンクシーやBeeple等著名アーティストの参入でNFT売買が活発に。高値で取引される。
- 2021.3.11米、1.9兆ドルの財政出動バイデン米大統領、1.9兆ドルの新型コロナ対策法案に署名。各国で紙幣が増刷されインフレが加速。
- 2021.4.14Coinbaseがナスダック上場
暗号通貨取引所として初の米国株式市場上場となる、世界から注目が集まった。 - 2021.4.14ビットコイン最高値更新ビットコインが最高値65000ドルをつける。DefiやDogeなどアルトコインもバブル相場になる。
- 2021.5.1950%大暴落Tesla社のBTC支払い停止、中国政府からの暗号通貨規制とマイナスファンダが続き仮想通貨市場が突出して暴落。
- 2021.6.9ビットコインが初めて法定通貨に
エルサルバドルで、ビットコインが初の法定通貨に正式に閣議決定した。 - 2021.7.3BTC採掘難易度が歴史的下落幅中国のマイニング業者規制によりハッシュレートが下落、BTC採掘難易度調整でビットコイン史上最大の下落率-27.9%を記録した。
- 2021.9.7ビットコインの法定通貨化エルサルバドルでBTCが法定通貨となり、政府公認ウォレットの普及、ATMの設置などインフラが進む。
- 2021.10.16初のビットコイン先物ETF承認米国SECが初めてビットコインETFを承認(ProShares)。ビットコイン価格は円建てで史上最高値を超え710万円をつけた。
- 2021.10.19初のビットコインETF上場
米国初ProShares社のビットコインETF(BITO)は、上場初日出来高が金融市場全体で史上二位となった。ビットコイン価格はドル建てで史上最高値に迫る64500ドルをつけた。 - 2021.11.9ビットコイン最高値更新7か月ぶりにBTCが最高値更新。67500$を超える。
- 2021.11.14ビットコインのTaprootアップデート4年ぶりのビットコインアップデートSegwit以来、Taprootがアクティベート。
2020年 ビットコイン3回目の半減期
- 2020.1.3アメリカ・イラク戦争懸念でBTC上昇1月3日にイランの革命防衛隊幹部を米軍が殺害、8日にはイラクの米軍基地が報復でミサイル攻撃を受けた。戦争は回避されたが情勢不安を受けてビットコイン価格は上昇。
- 2020.1.14米CMEがビットコインのオプション取引を開始
- 2020.2新型コロナウイルスの世界的流行中国武漢で発症した新型肺炎ウイルスが世界的流行、経済停滞による恐慌の足音が忍び寄る。
- 2020.3.9原油暴落、株価暴落OPEC協議決裂、サウジアラビアの原油増産により先物市場が混乱、BTCも暴落。
- 2020.3.12コロナショック
WHOによりパンデミック宣言、世界同時株安・円高のパニック相場でBTC価格も大暴落。今年最安値8000→4200$を記録。 - 2020.4.7日本で緊急事態宣言発令
- 2020.4.9BCH半減期
- 2020.5.7暴落から全戻しビットコインが4200$を付けた大暴落から約二か月で10000$まで全戻しを達成。
- 2020.5.12ビットコイン3回目の半減期
過去二回の半減期の前後でビットコイン価格が上昇したことから、半減期によるバブルの再来が期待される - 2020.8DefiバブルSushi、YFIなどdefiトークンが盛り上がる。Uniswap取引所が人気に。
- 2020.9米機関投資家BTC爆買いナスダック上場企業MicroStrategy、Grayscale、スクエアなど世界的企業が採掘ペースを上回るペースでBTC現物を買い集める。
- 202010.16OKExが全ての出金を突如停止CEOが中国公安捜査を受け、11月26日まで資金が拘束されることに。
- 2020.10.21PayPalが仮想通貨売買対応を正式発表
- 2020.11.15BCHハードフォークBitcoin Cash ABC (BCH ABC) と Bitcoin Cash Node (BCHN)に分かれる。
- 2020.12.15Pornhubが仮想通貨支払いのみにVISAやMASTERが未成年コンテンツを問題視し撤退。
- 2020.12.16BTC20,000ドル突破
前回2017年末のバブル高値約20,000$を明確に突破、3年ぶりの最高値更新となった。 - 2020.12.23リップルショック米SECがRipple社XRPを提訴、長年のスキャム紛いな販売方法や価格操作が明るみになりXRPが前日比-50%暴落。
2019年 復活のビットコイン
- 2019.1.3ビットコインの最初のブロックから10周年
- 2019.1.15Cryptopiaがハッキング被害
ニュージーランドの仮想通貨取引所Cryptopiaがハッキング被害、損失額は360万USD(3.9億円)。これを受けビットコインは6%下落した。 - 2019.4.2ビットコインが前日比で20%を超える暴騰
大口のビットコイン投資家が主要な仮想通貨取引所coinbase、Kraken、Bitstampに総額約1億ドル(約111億円)相当となる20000BTCを送金し価格操作に使ったのではと言われている。
- 2019.4.26テザー社の資産不正利用によりBTC急落
テザー社やBitfinexが、950億円相当にのぼる損失を隠すためにステーブルコインUSDTの担保金から資金を不正利用、顧客資産と企業資金を混在させていたという報告を受け、BTCも5%下落した。
- 2019.5.30仮想通貨取引所TAOTAOがサービス開始
- 2019.6.18facebookがLibraのホワイトペーパーを公開
- 2019.7.2bitflyerが新規口座の受付再開
- 2019.7.12BITPOINTでハッキング被害日本国内取引所のビットポイントが35億円相当の不正流出被害。12月まで営業を停止することとなる。
- 2019.8.5アジア経済不安によりビットコイン上昇
中国人民元は、米中貿易摩擦の激化を背景に過去最安値を記録。韓国ウォンも二年ぶり1ドル=1200ウォン水準にまで下落。香港の「逃亡犯条例」改正案を巡る大規模デモも終息の気配を見せず、経済への悪影響の懸念がビットコインに追い風になったとされる。
- 2019.8.19仮想通貨取引「楽天ウォレット(旧みんなのビットコイン)」サービス開始
- 2019.9.2アルゼンチンの国内資本規制によりビットコイン上昇
ビットコインは8月中旬に起きたアルゼンチンの政治的不安、今回の資本規制でプレミアムが発生した。
- 2019.9.13Binanceの先物取引がリリース
- 2019.9.17LINEの仮想通貨取引所BITMAXリリース
日本人の8,200万人以上が利用するアプリ「LINE」上のウォレットから仮想通貨取引所へアクセスを可能にした。
- 2019.9.23Bakktがビットコイン先物とカストディサービスを開始
- 2019.10.23Googleがスパコンを超えた量子コンピューターを発表
グーグルはスーパコンピューターの計算能力をはるかに超える量子コンピューターの実証に成功したと発表。これにより仮想通貨の秘密鍵を計算できてしまうのではないかという懸念からBTCは急落(の可能性)。
- 2019.10.24中国がブロックチェーン、デジタル通貨推進を声明
中国共産党の会合で、ブロックチェーン技術のガイダンス整備と規制の強化、デジタル資産取引など実体経済との統合を積極的に推進するよう指示した。これを受けてかBTCは急上昇した。 - 2019.11.27韓国取引所UpBitでハッキング被害
韓国の仮想通貨取引所UpBitアップビットのホットウォレットに保管していたイーサリアム342,000ETH、約580億ウォン(約53億円)相当が流出。これを受けてBTC・ETH共に下落した。
2018年 ビットコイン規制強化と相場低迷
- 2018.1.11DMM Bitcoinがサービス開始
- 2018.1.15Lightning Networkの実用化
即時・手数料無料決済を実現する技術Lightning Networkを利用してTorGuardからVPNルーターを購入したユーザーが現れ、世界初のLightning Networkによる物品購入となった。
- 2018.1.26Coincheckハッキング被害
日本国内の仮想通貨取引所コインチェックがハッキング被害を受け、被害額は史上最大約580億円となった。仮想通貨バブルで世間の関心も高かった故に大きく報道され、相場低迷を象徴する出来事となった。 - 2018.1.30仮想通貨関連の広告が禁止
フェイスブックが、多くの広告が詐欺的で危険だとして、仮想通貨・ICO・バイナリオプションに関する広告を全世界で全面禁止した。
同年3月にはGoogle、twitterも同様の理由で仮想通貨関連の広告を禁止すると発表。 - 2018.1.30韓国で仮想通貨取引規制が導入
世界でも有数の取引高がある韓国で仮想通貨の取引規制が導入。取引を行うには本人確認が義務付けられ、匿名取引が禁止された。
- 2018.6.4SBIバーチャル・カレンシーズがサービス開始
- 2018.6.26仮想通貨関連の広告が一部解禁
フェイスブックが、同年初めに全面禁止としていた仮想通貨関連の広告を、ICOやバイナリオプションを除き解禁。Googleも、数か月後に同様に一部解禁すると方針転換。
- 2018.9.14Zaifがハッキング被害
日本国内の仮想通貨取引所Zaif(ザイフ)がハッキング被害を受け、ビットコインを含め複数の仮想通貨で合計約70億円の被害。この後ZaifはFISCOに買収される。 - 2018.11.14ハッシュ戦争?ビットコイン15%以上暴落
仮想通貨市場全体も全面安相場になり、年初来安値を更新。最も価格急落へ影響したのは翌日に控えるビットコインキャッシュのハードフォーク問題と見られ、ハッシュ戦争によりマイナーのハッシュレートが急変したことが関係していると思われる。
- 2018.11.15Bitcoin Cashから新たにBitcoin SVがハードフォーク
ビットコインから分裂したBitcoin Cashがさらに分裂しBitcoin Cash(Bitcoin ABC)とBitcoin SVとなった。ビットコインのフォークコインからさらにハードフォークしたのは初のケース。(コミュニティ内の権力闘争が原因…)
2017年 世界規模のビットコインバブル
- 2017.1.5ビットコインが2013年以来の史上最高価格をつける
日本円建てで、Mt.Gox事件前の最高価格を超える史上最高価格をつけた。
- 2017.1.5中国人民銀行が中国国内の取引所と会合、調査
同日、中国人民銀行が中国国内の三大取引所OKCoin、BTCC、Huobiを呼び出し、会合、ビットコイン投資の過熱に対する警告を出した。これにより?大きく価格が下落。
この後中国取引所の取引手数料無料が撤廃される等規制の影響で、圧倒的だった中国取引所の取引高が大きく減少した。 - 2017.3.10ビットコインがドル建てで史上最高値
世界的にビットコイン価格が上昇し、ドル建てで2013年以来史上最高価格の約1330ドルをつけた。 - 2017.4.1日本初のビットコインの規制、改正資金決済法
日本で初めて、ビットコインをはじめとする仮想通貨を法律内で規定した改正資金決済法等が施行された。これにより利用者保護が重視され国内仮想通貨取引所は対応に追われました。
- 2017.5.23ニューヨーク合意(NYA)スケーラビリティ問題を解決する方法でコア開発者とマイナーが対立し、その折衷案としてSegwitをまず行い、その後にブロックサイズを引き上げるSegwit2xを行うことで同意した。
- 2017.5.31GMOコインがサービス開始
- 2017.6.20ビットコインの記号₿がUnicodeに追加
- 2017.8.1ビットコイン分裂、フォークコインBitcoin Cash誕生
ビットコインのブロックチェーンが初めて正式に分裂することになり、ハードフォークによって新たな通貨Bitcoin Cashが誕生。
今までのBTCフォーク、Bitcoin XT・Classic・Unlimited等のコミュニティが合流し、長年続いていたスケーラビリティ問題の結論となった。 - 2017.8.24SegWitが有効化
Bitcoin Cash誕生の影響もあり、ビットコインの署名部分を従来とは別の領域に格納する技術SegWit(セグウィット)が有効化された。これによりブロック上限が4倍に上昇、取引処理能力が向上した。
- 2017.9.15中国最大取引所BTCCが閉鎖
中国政府の取り締まりにより、中華大手BTCCが取引停止を発表。これにより相場が暴落した。
- 2017.11.13マイナーの大移動で暴落BTCよりもフォークコインBCHのマイニング効率が上昇したため、BTCのハッシュパワーが下落しそれに伴い価格も下落しました。
- 2017.12.13CoincheckがCMを開始
- 2017.12.17ビットコインが一時史上最高価格をつける
国内で史上最高価格を記録。今後2年破られない。 - 2017.12.17CMEでビットコイン先物取引がスタート
同日、世界最大規模の先物取引所であるアメリカCME(シカゴ・マーカンタイル取引所)でビットコインの先物取引がスタート。
一週間前にはCBOE(シカゴ・オプション取引所)でもビットコインの先物取引が始まってた※撤退済。
2016年 ビットコイン2回目の半減期
- 2016.2.10ビットコインのフォークコインBitcoin Classicが発生
- 2016.3.1DMM.comでビットコイン決済を受付開始
通販事業やレンタル事業等を手掛ける総合サイトDMM.comでビットコイン決済開始。日本国内大企業のBTC決済最初の例となった。
- 2016.4.27DL販売プラットフォームSteamでビットコイン決済開始
- 2016.7.9BTC二回目の半減期(25BTC→12.5BTC)
ビットコインは二回目の半減期を迎え、マイニング採掘報酬が25BTCから12.5BTCへと半減した。 - 2016.8.2Bitfinexがハッキング被害
当時世界最大の取引シェアだったbitfinex取引所がハッキングを受け、約12万BTC(約6347万ドル)が盗難被害にあった。この事件後ビットコイン価格は下落・低迷した。 - 2016.11~12新興国での投機需要からビットコイン続伸
半減期による損益分岐点の上昇。中国やインド、ベネズエラなど新興国での資本・通貨規制のほか、投機需要の拡大、アメリカでトランプが次期大統領に決定で経済の先行き不透明さもあってビットコインに資金が流れ込んだものと思われている。
コメント欄
直近の年単位の推移は見られても、過去数年の流れを見られるところがなくて、この記事は本当に助かりました!
しかもしかも情勢付き!
ありがとうございます!